通夜、葬儀、初七日等の流れ

大切な方がお亡くなりになると、手続きとともに通夜、葬儀、初七日、納骨・・・を執り行わなければなりません。ここでは、一般的な仏式の流れを説明します。

 (1)臨終に際して

   危篤と告げられたら、親族等へ連絡します。また、万一に備え、病院を出るときに着る死装束(衣装)を選びます。臨終を迎えると医師から死亡の事実と時間が告げられます。一般的には、その日のうちに死亡診断書が交付され、入院費用の清算を行います。

 (2)ご遺体の搬送と葬儀社

   病院で亡くなった場合、すみやかにご遺体を搬送するように求められます。安置場所の手配のために、葬儀社へ連絡します。病院が葬儀社を紹介してくれる場合もあります。その後の通夜・葬儀を遺体の搬送をした葬儀社へ依頼するのか、その場で決められない場合は、搬送のみ依頼することもできます。

葬儀社を選ぶ場合、以下のことに気をつけましょう。

 どのような葬儀をしたいのか。きちんと話を聴いてくれるか。

 最初から提案をせずに、選択肢を示してくれるか。

 事前に明細のはっきりした見積書を出し、詳しく説明してくれるか。 

セット料金に関しても、その明細(個々の単価)を明示してくれるか。 

質問に丁寧に答えてくれるか。

小さな葬儀を希望しても、丁寧に対応してくれるか。

契約を急かしたり、強引な勧誘はないか。

地元での評判はどうか。

 支払い期日に余裕があるか。

(3)喪主を決める。

   喪主は、故人の配偶者又はその子供(主に長男)が務めますが、配偶者や子供がいない場合は、親が務めます。

また、喪主は、遺族の代表者として弔問客への応対を務めることが多く、細々と動くことができないので、実際の葬儀の運営や進行を担当する世話役を友人・親戚から選んでおきましょう。

 戒名・遺影の写真・枕飾り等どうしたいのか、通夜葬儀の打ち合わせを葬儀社と行いましょう。

 地方によっては、おだんごをお供えする風習があります。だんご粉を買い置きしておきましょう。

  (4)連絡すべき先をどうやってさがすか。

   故人の年賀状や住所録が役に立ちます。死亡直後に電話で連絡すべき相手、通夜・葬儀の前に電話やFAX、電報、メール、SNS等で連絡すべき相手、葬儀後に連絡すべき相手などを分けて知らせます。

  (5)通夜

   本通夜は、一般的には亡くなった翌晩に行われますが、亡くなったその日に親族が故人と過ごすことができる最後の夜を仮通夜として行い、この日は故人と一夜を過ごします。

(6)葬儀 告別式

 「葬儀(式)」とは本来は故人を送るための儀式で、宗教儀礼によって執り行われます。これに対し「告別式」とは参列あるいは会葬した人たちが、焼香や献花をもって死者に対してお別れをする儀式のことです。宗旨宗派により葬儀告別式の方法も異なります。火葬は、宗旨宗派や地方の慣習により、葬儀告別式の前に火葬する場合と葬儀告別式の後に火葬する場合があります。火葬する場合は、火埋葬許可証が必要です。

  (7)納骨

   納骨を行う日取りは、一般的に、お墓をすでにお持ちの場合は、初七日や七七日(49日の法要)にあわせて、納骨を行います。 また、地域によっては、お亡くなりになってから、3か月をまたぐのを嫌い、七七日より前に納骨する地域もあります。 また、お墓を新しく準備される場合などは、その日にこだわらず、お彼岸や初盆、1周忌などに合わせて納骨されることが多いようです。お墓を管理する人がいない場合は、永代供養をすることもあります。

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  最近では、一般的な通夜・葬儀・告別式ではなく、故人の意思により家族葬、密葬、直葬(通夜・葬儀・告別式を行わず、火葬のみ行う)という方法も増えています。

その場合、参列者以外の方へのお知らせ方法を非礼にならないように、配慮する必要があります。

 (8) いろいろ出費が・・・

  お亡くなりなった後、入院費用の清算、葬儀告別式費用等、緊急の支払いが生じます。銀行等の金融機関は、お亡くなりなったことを知らせると口座が凍結されますので、たとえ配偶者であっても故人の口座からお金を引きだすことはできません。故人の口座の相続手続は、原則として、相続人全員の合意と故人の出生から死亡までの戸籍謄本等及び相続人全員の戸籍謄本等、相続人全員の印鑑証明書の提出が必要になり、時間がかかります。このようなことを考慮し、緊急時にそなえ、現金を準備しておきましょう。